新型コロナウイルス・インフルエンザ | パンデミックに備える トヨクモの緊急連絡網／安否確認システム
新型コロナウイルスやインフルエンザなどの感染症。
近年、人や物の動きが活発になり、国をまたいで感染が拡大するようになり、ひとたび流行すると、たちまちパンデミックに陥る危険性を孕んでいます。
それでは、感染拡大の防止のために、企業はどのような対策を行えばいいのでしょうか。
業績へのダメージは甚大
東京商工リサーチの調査によると、今回流行している「新型コロナウイルス（COVID-19）」では、2020年1月3日に国内最初の感染者が発表されてから1ヶ月余りで、決算短信や業績予想の修正、お知らせなどで新型コロナウイルス関連の影響や対応について発表した上場企業は251社に達しました。（2020年2月17日時点）
これは、東証一部と二部に上場している企業の約１割にものぼり、その影響の大きさが伺えます。
さらに、251社のうち、実に60％以上は製造業となっており、サプライチェーンの乱れや従業員の不足が深刻化しています。
近年、経営の効率化により、自社のコア業務以外は外部から調達したりアウトソーシングを行うといったことが一般化してますが、こういったサプライチェーンはどこかで連鎖が断ち切れると、たちまち崩壊してしまうというリスクを抱えています。
こういったことから、企業では従業員や取引先などと、非常時に初動対応を迅速化する為の情報収集手段や、連絡ツールの確保をし、適切な対策を行うことが求められています。
このページでは、トヨクモ株式会社の【安否確認サービス2】を活用した、パンデミック対策をご紹介していきます。
